スノーピークの閉店ラッシュが止まらない？業績悪化の背景を解説

アウトドアブランドとして人気を誇っていたスノーピークですが、近年「スノーピーク 閉店ラッシュ」という検索ワードとともに注目を集めています。

この記事では、

• スノーピークの閉店ラッシュが続く理由は？
• スノーピークは「終わった」「潰れる」と聞くが本当にそうなのか？

などを知りたい方に向けて、スノーピークの業績悪化の背景や不祥事、今後の経営戦略について詳しく解説していきます。ブランドが今後どのような道を歩むのか、一緒に考えていきましょう。

スノーピークの閉店ラッシュが止まらない理由とは？

閉店が相次ぐのはなぜ？業績悪化の背景

スノーピークの閉店が相次いでいる背景には、業績の大幅な悪化が影響しています。

2023年度の決算では純利益が前年比99.9％減となり、わずか100万円にまで落ち込みました。このような急激な業績低下は、いくつかの要因が絡み合って発生しています。

まず、キャンプブームの終焉が挙げられます。コロナ禍では密を避けるレジャーとしてキャンプ人気が急上昇しましたが、行動制限の緩和後は他の娯楽に回帰する人が増え、アウトドア用品の需要が減少しました。さらに、キャンプを始めた層の多くがすでに必要なギアを一通り揃えてしまい、新たな購入意欲が低下したことも影響していると考えられます。

キャンプブームの終焉については、記事「キャンプブームが終了したのはなぜ？背景や注目され続ける理由を解説」で詳しく解説していますので、よかったらご覧ください。

また、ブランドの方向性の変化も大きな要因です。スノーピークは従来、実用性と耐久性に優れたアウトドア用品を提供していました。しかし、近年はアパレルやライフスタイルブランドとしての展開を強化し、価格帯も上昇しました。その結果、これまでのファン層との間にギャップが生じ、特にライトユーザーの離脱を招いたと考えられます。

加えて、経営面の問題も無視できません。2022年には創業家出身の社長が個人的なスキャンダルで辞任し、経営体制の変化が生じました。さらに、申告漏れが発覚するなど、企業イメージの低下も業績悪化に拍車をかけた要因の一つです。

「終わった」「潰れる」「やばい」などと言われる理由

スノーピークに対して「終わった」「潰れる」といった厳しい声が上がる背景には、ブランドの急激な変化と業績の悪化が関係していると考えられます。

特に、純利益がほぼゼロにまで落ち込んだことや、投資ファンドによるMBO（経営陣による買収）が行われたことで、「経営が立ち行かなくなったのでは？」という印象を与えています。

一方で、アウトドア市場全体の変化も無視できません。ワークマンやユニクロといった企業が、高機能かつ低価格なアウトドアウェアを展開し、価格競争が激化。スノーピークの高価格帯の商品が「コストに見合わない」と評価される場面も増えています。そのため、消費者の間で「このままではブランドが維持できないのでは？」という不安が広がっています。

こうした状況から、ネット上では「終わった」「潰れる」といった厳しい声が目立つようになりました。しかし、MBOによる経営再建が進めば、今後の方向性が変わる可能性もあります。スノーピークがブランドの強みをどのように活かし、再成長を遂げるのかが注目されるところです。

スノーピークの不祥事とは？経営に与えた影響

スノーピークが業績不振に陥る要因の一つとして、不祥事の影響が挙げられます。企業にとって、ブランドの信頼は売上や顧客の支持に直結するため、不祥事が発覚すると経営に大きなダメージを与えることになります。

スノーピークで特に注目された不祥事は、2022年の社長辞任問題です。当時の社長であり、創業家の三代目である山井梨沙氏は、週刊誌の報道により個人的なスキャンダルが明るみに出ました。その内容は、企業経営とは直接関係ないものの、ブランドのイメージに影響を与えました。この問題が公になった後、山井氏は辞任し、経営は先代の山井太氏に引き継がれることとなりました。

山井梨沙氏の件については、記事「スノーピークの社長ブサイク騒動の背景と経営者としての実績」で詳しく解説していますので、よかったらご覧ください。

加えて、2024年には税務上の問題も報じられました。スノーピークは、2020年から2022年にかけて約6億円の申告漏れを指摘されています。海外での所得計上に関する問題が原因とされ、これにより企業の財務管理に対する信頼が揺らぎました。納税に関するトラブルは、企業の信用を低下させる要因となり、投資家や消費者の不安を煽る結果となりました。

これらの問題により、スノーピークは企業の透明性や経営陣のガバナンスに疑問を持たれるようになりました。特に、社長辞任後の経営の方向性や意思決定の一貫性が問われる中で、業績の悪化が進んだことで、ブランドの未来に対する懸念が広がったのです。

このような状況が、最終的にMBO（経営陣による買収）による非公開化へとつながり、経営の立て直しが急務となっています。

「気持ち悪い」との声も？ブランド戦略の変化

スノーピークはもともと、機能性や耐久性を重視したアウトドア用品ブランドとして評価されていました。しかし、近年の戦略ではアパレルやインテリア、さらには飲食事業にも進出し、「アウトドアをライフスタイル全体に取り入れる」というコンセプトを前面に打ち出しています。

この変化に対して、従来の顧客層からは「本来のブランドらしさが失われた」「アウトドア用品というより、高級ファッションブランドのようになってしまった」といった声が上がっています。

特に価格の高騰が、消費者の不満につながっています。

例えば、スノーピークのアパレル製品は、他のアウトドアブランドと比較しても価格が高めに設定されています。ゴアテックス製のジャケットが6万円以上するなど、一般的なアウトドアウェアの相場を大きく上回るものもあります。

これに対し、機能性やブランド価値を考慮しても「価格に見合っていない」「単なる高級ブランド化ではないか」といった批判が見られます。

また、スノーピークの広告やSNSのプロモーション戦略にも違和感を覚える人が増えています。公式サイトやSNSでは、都会的なファッションとしてのアパレルや、洗練されたインテリアと組み合わせたライフスタイル提案が目立つようになりました。

その結果、「おしゃれなイメージを作ることに注力しすぎている」「実際のアウトドア用途としては使いにくいのでは」といった疑問が浮上しています。

こうしたブランド戦略の変化により、スノーピークはこれまでのファン層と新たなターゲット層の間で方向性のズレが生じているのが現状です。

ブランドが目指す「ラグジュアリーなアウトドアライフ」と、ユーザーが求める「実用的なキャンプ用品」のギャップが拡大したことで、一部の消費者から「気持ち悪い」と感じられるようになった可能性があります。

スノーピークの閉店ラッシュと今後の展開

閉店セールはある？在庫処分の可能性

スノーピークの閉店が相次ぐ中、消費者の関心が高まっているのが「閉店セール」の有無です。

実際にアウトドア用品ブランドでは、閉店時に大規模な在庫処分を行うケースが少なくありません。しかし、スノーピークに関しては、閉店セールが実施されるかどうかは店舗や状況によって異なる可能性があります。

まず、公式には「閉店セールを行う」との発表はありません。スノーピークは高級志向のブランド戦略を取っており、価格の値崩れを避ける傾向があります。実際に過去の傾向を見ても、極端な値引きは行わず、むしろブランド価値を維持するために一部の商品を限定販売にするなどの対応を取ることが多いです。

一方で、閉店する店舗ごとに個別の対応が行われる可能性はあります。過去に他のアウトドアブランドが店舗撤退を決定した際、一定の割引を実施した事例もあるため、スノーピークでも閉店前の在庫整理を目的としたセールが行われる可能性は考えられます。

事業再建は可能か？新たな経営戦略

スノーピークは近年の業績悪化により、2024年にMBO（経営陣による買収）を実施し、株式を非公開化しました。

これにより、短期的な株主の意向に左右されず、長期的な視点で事業の立て直しを進めることが可能になります。しかし、今後どのような経営戦略を取るのかが、事業再建の鍵を握ります。

まず、スノーピークの強みは、アウトドア市場におけるブランド力と高品質な製品群です。

経営再建に向けては、これまでの「高級ライフスタイルブランド」路線を見直し、コアとなるキャンプ用品事業に立ち返ることが求められるでしょう。近年のブランド戦略が都市型ライフスタイルに傾倒していたため、従来のアウトドアファンの支持を取り戻すことが重要になります。

次に、価格戦略の見直しも必要です。

スノーピークの製品は他のアウトドアブランドと比べて高価格帯に設定されています。そのため、現在の消費者のニーズに合った価格帯の商品を増やし、幅広い層を取り込む戦略が求められます。競合ブランドのワークマンやモンベルが手頃な価格で機能性の高い商品を提供していることを考えると、スノーピークも市場の変化に対応する必要があります。

また、海外市場の開拓も再建の鍵となります。

現在のスノーピークは国内市場に依存している部分が大きいため、北米や欧州市場でのブランド展開を強化することで、新たな成長の機会を見出すことができます。特に、米国では高品質なアウトドア用品の需要が根強いため、ブランドの持つプレミアム性を活かした戦略が有効です。

さらに、既存の事業の整理・最適化も重要です。

例えば、アパレル事業やレストラン事業など、本業とは異なる領域への展開が経営の負担になっている可能性があります。これらの事業の採算性を見極め、必要であれば縮小または撤退を検討することも、再建に向けた一つの選択肢となるでしょう。

アウトドア市場の変化とスノーピークの未来

アウトドア市場は近年、大きく変化しています。コロナ禍で一時的に拡大した市場は、現在落ち着きを見せ、より実用性やコストパフォーマンスを重視する傾向が強まっています。この変化の中で、スノーピークの未来はどのように展開していくのでしょうか。

まず、キャンプスタイル自体も多様化しています。従来の本格的なキャンプだけでなく、都市部での「ライトキャンプ」や「ソロキャンプ」が増えており、必ずしも高価なギアが必要とされるわけではなくなりました。スノーピークのようなハイエンドブランドは、この変化に対応する新しい提案が求められるでしょう。

また、海外市場の動向も重要な要素です。北米や欧州では依然としてアウトドア需要が根強く、特にサステナブルな製品やブランドストーリーを重視する傾向があります。スノーピークが環境に配慮した製品開発や、ブランドのストーリー性を活かしたマーケティングを展開できれば、新たな市場を開拓する可能性があります。

しかし、現在の経営方針がこの市場変化に対応できるかは不透明です。MBOによって短期的な利益を追求する必要はなくなりましたが、具体的な再建計画が示されていないため、消費者や投資家の不安は依然として残っています。

今後、スノーピークがどのような方向へ舵を切るのかが、ブランドの未来を左右する大きなポイントとなるでしょう。

まとめ：スノーピークの閉店ラッシュの背景と今後の展望

この記事のポイントをまとめます。

• 2023年度の純利益が前年比99.9%減となり、経営が深刻な状況にある
• キャンプブームの終焉により、新規需要が大幅に減少した
• 既存ユーザーが必要なギアを揃え、買い替え需要が鈍化した
• アパレルやライフスタイル事業への転換がファン層の離脱を招いた
• 高価格帯戦略が競争の激しい市場環境に適応できなかった
• 2022年の社長スキャンダルがブランドの信頼性を低下させた
• 2024年に申告漏れが発覚し、経営の透明性が疑問視された
• MBO（経営陣による買収）により株式が非公開化された
• 閉店セールの可能性は低く、ブランド価値の維持が優先される
• 一部の在庫はオンラインやアウトレットで販売される可能性がある
• 価格帯の見直しが求められるが、高級路線の維持が課題となる
• 低価格・高機能な競合ブランド（ワークマン、モンベル）が台頭している
• ライトキャンプやソロキャンプの普及で市場ニーズが変化している
• 海外市場への進出が成長の鍵だが、現状では国内依存が強い
• 今後のブランド戦略次第で再建の可否が決まる

キャンプの成功は準備でほぼ決まると言ってもいいのですが、初心者の方からは、「どんなものを準備したらいいのかわからない」「実際に持って行って便利だったものを教えてほしい」といった声をよくいただきます。

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